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02/02/2009

労働生産性

 勘違いをされている方がおられるようですが、例えば財団法人社会経済生産性本部によれば、

 労働生産性は、労働を投入量として産出量との比率を算出したもので、労働者1人あたり、あるいは労働者1人1時間あたりの生産量や付加価値で測るのが一般的です。

 

 労働生産性は、国民経済全体でみた生産性と、特定の産業、業種、企業の生産性とに分けられます。また、労働投入量に対する産出量を重量や個数で示した場合を「物的労働生産性」といい、産出量をその時点での価格で示したものを「価値労働生産性」、さらに付加価値を労働投入量で除したものを「付加価値労働生産性(Value Added Productivity)」と呼んでいます。

とのことなので、サービス産業において、従業員の給与水準が引き下げられたとしても、労働生産性は向上しません。サービスの価格を引き上げられないデフレ経済化においては、人件費以外の生産コストを削減するか、一定の収益を上げるのに要する人員を削減するかが必要となります。ですから、プロサッカーで言えば、入場料収入等が一定で、1チームの出場人数を11人から10人に減らすことができれば労働生産性は向上しますが、人数はそのままでただ年俸の安い若手に選手を切り替えただけでは労働生産性は向上しません。

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